体外受精を保険適用で受けるといくらかかる？適用条件や注意点も解説

2022年4月から、体外受精をはじめとする一部の不妊治療が保険適用の対象となりました。今まで高額な費用が必要だった体外受精も、条件を満たすことで健康保険を利用して受けられるようになり、多くの方にとって治療の選択肢が広がりました。一方で「どんな条件を満たせば保険が使えるの？」「費用はいくらになるの？」「保険と自費の違いは？」と疑問を持つ方も少なくありません。

この記事では、体外受精が保険適用になる条件や費用の目安、治療の流れなどについて詳しく解説します。保険適用で体外受精を検討している方は、ぜひ参考にしてください。

2022年4月から体外受精が保険適用に

従来から保険適用が可能だった一部の不妊治療に加え、2022年4月から、人工授精や体外受精などの不妊治療も保険適用の対象となりました。関係学会のガイドラインなどで有効性や安全性が確認された治療は、健康保険を使って受けられるようになりました。今までは全額自己負担だった体外受精などの高度な不妊治療も、窓口での負担が3割になりました。経済的な負担が大きく軽減され、治療を検討しやすくなった方も増えています。

どの治療が保険適用になるかは、治療内容や条件によって異なるため、事前に医師へ確認しておくと安心です。

体外受精が保険適用になる2つの条件

体外受精を保険適用で受けるためには、年齢と婚姻関係の2つの条件を満たす必要があります。それぞれの条件を詳しく見ていきましょう。

年齢

保険が適用されるためには、体外受精の治療を開始する時点で、女性の年齢が満43歳未満であることが条件です。治療開始後に43歳の誕生日を迎えた場合、その治療周期中（採卵・胚移植など）は保険適用の対象になりますが、次の周期からは保険が適用されなくなります。

婚姻関係

保険適用の対象となるのは、法律婚または事実婚のカップルです。事実婚の場合は、同居していることを証明する住民票や、戸籍上の配偶関係がないことを確認できる書類などの提出が必要になります。

保険適用の体外受精には回数制限がある

保険適用で体外受精を行える回数には上限が設けられています。

• 初回治療開始時に40歳未満の場合：通算6回まで

• 初回治療開始時に40歳以上43歳未満の場合：通算3回まで

1回のカウントは「胚移植を行ったとき」に発生します。採卵で卵子が採取できなかった場合や、受精卵が育たなかった場合は回数に含まれません。出産を経た場合は回数がリセットされ、再度保険の回数上限が適用されます。ただし、12週未満の流産では回数はリセットされません。12週以降の死産の場合はリセットの対象となります。

複数の医療機関で治療を受ける場合は、胚移植の回数を患者さん自身で管理する必要があります。虚偽の申告があると、自由診療として費用を請求されることもあるため注意が必要です。

体外受精を保険適用で実施する場合の費用

体外受精を保険適用で実施する場合、窓口での自己負担は治療費の3割になります。治療費の総額は患者さんごとに異なるので一概には言えませんが、たとえば採卵手術費用は、当院では下記のような金額です。

• 自費診療：11万円

• 保険診療：およそ2万円（自己負担3割）

医療費が高額になった場合には「高額療養費制度」を利用することで、自己負担額の上限を超えた分が払い戻されます。高額療養費制度を活用すれば、経済的な負担をさらに抑えることが可能です。

体外受精を保険適用で実施する際は自費診療が併用できない

体外受精を保険診療で受ける場合、保険が適用されない自由診療（自費診療）との併用はできません。これは「混合診療」と呼ばれ、法律上認められていないためです。そのため、保険適用で体外受精を行いながら、一部の検査や培養方法だけを自費で追加するといった組み合わせはできません。

ただし、厚生労働省が認める「先進医療」に該当する技術であれば、保険診療と併用することが可能です。先進医療を取り入れる場合、保険が適用される部分は通常どおり3割負担となり、先進医療分のみを自費で支払います。

どの治療が先進医療に該当するか、また自費診療を希望する場合にどのような選択肢があるかは、医療機関によって異なります。治療を始める前に、主治医と費用や治療内容について念入りに相談しておきましょう。

出典：こども家庭庁「不妊・不育のこと DICTIONARY テーマ08」https://funin-fuiku.cfa.go.jp/dictionary/theme08/

自費診療の不妊治療を受ける場合は自治体の助成金制度をチェック

保険診療内の治療で効果が得られなかった場合や、より高度な治療を希望する場合には、自由診療（自費診療）による不妊治療を選択することも可能です。自費診療では保険が適用されないため、費用の負担は大きくなります。一方で、治療の選択肢が広がり、より個々の状態に合わせたアプローチができるのが特徴です。

たとえば、保険では対象外となる最新の培養技術や検査方法を取り入れることで、妊娠率の向上が期待できるケースもあります。結果的に、治療期間を短縮し、早期に不妊治療を卒業できる可能性があるのも自費診療のメリットです。

自費診療については、経済的な負担を軽減するために、自治体による助成金制度を利用できる場合があります。助成の対象や金額、申請条件は自治体によって異なるため、居住地の制度を事前に確認しましょう。

体外受精の一般的なスケジュール

実際に治療を受ける前に、体外受精の一般的なスケジュールを知っておきましょう。

事前検査

体外受精を始める前に、採血や超音波検査などを行い、ホルモン値や卵巣・子宮の状態を確認します。男性は精子の状態を確認します。感染症の有無なども確認し、治療に適した時期や方法を医師とともに検討しましょう。

卵巣刺激

複数の卵子を育てるため、排卵誘発剤を使用して卵巣を刺激します。通院しながら超音波検査やホルモン検査で卵胞の成長を確認し、採卵の最適なタイミングを見極めます。採卵までに複数回の通院が必要です。

採卵・採精

卵胞が十分に育ったタイミングで、卵巣に細い針を刺して卵子を採取します。局所麻酔または静脈麻酔を用いて、痛みを和らげながら行うことが可能です。同じ日に男性側の精子を採取します。

体外での受精

採取した卵子と精子は、体の外で受精させます。受精の方法は2種類です。

• ふりかけ法：培養液の中に精子を入れて、自然な受精を促す方法。

• 顕微授精（ICSI）：精子の数が少ない場合や運動率が低い場合、過去にふりかけ法で受精しなかった場合などに行われる方法。顕微鏡下で1個の精子を直接卵子に注入する。

どちらの方法を選ぶかは、精子や卵子の状態、これまでの治療経過などをふまえて医師から提案します。

胚培養

受精卵を培養液の中で培養する期間は2〜6日間です。培養後は良好な状態の胚を選んで移植に進むことで、妊娠率を高められる可能性があります。

胚移植

培養した胚を、細いチューブを使って子宮の中に戻します。胚移植には、培養した胚を凍結せずにそのまま移植するケース（新鮮胚移植）と、一度凍結して保管し、移植前に融解して使用するケース（凍結融解胚移植）があります。

判定

胚移植から約12〜14日後が妊娠判定日です。血液検査で妊娠反応を確認します。

体外受精を保険適用で受けられるかどうか気になる方は両角レディースクリニックへ相談を

体外受精を保険適用で受けるためには、年齢や治療回数など、いくつかの条件を満たさなければなりません。保険が適用される範囲には制限があり、治療の内容や方法によっては自費診療となる場合もあります。ご自身の年齢やこれまでの治療歴などから、保険が適用されるかどうか、どの治療が最適かは人によって異なります。迷っている場合や詳しく知りたい場合は、ぜひ一度ご相談ください。